世界に景気後退の波が押し寄せ、様々な製品の需要が減退するなか、
家庭用ゲーム機が堅調な売れ行きを続けている。
不況知らずはまだ続くのか。
任天堂の岩田聡社長に好調を維持するための戦略を聞いた。
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今日のＣＯＮＴＥＮＴＳ
１．逆境でも好調続けるには？
２．ゲーム会社の自己資本比率
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１．逆境でも好調続けるには？
以下、インタビュー記事からの抜粋です。
年末商戦の動向は、ほぼ期待通りに推移しているとのこと。
北米では携帯型の『ニンデンドーＤＳ』は昨年と同程度の売れ行き。
据え置き型の『Ｗｉｉ』は約２倍のペースで売れています。
欧州、日本もおおむね好調で、新型の『ＤＳｉ』も出足は好調です。
手ごろな価格で買える娯楽であるゲームは景気そのものよりも、
消費者を驚かせる商品が出せているかどうかが一番影響する
ビジネス。景気がいい時であっても、任天堂の業績は悪いという
時もありました。今年は環境変化が大きかった割には足元の需要は
しっかりしており、景気後退の影響は出ていません。
経営者に求められているのは環境変化の兆しにいち早く気づき、
対応すること。
任天堂の商品も消費者にだんだん驚いてもらえなくなって、
来年のハードルはますます上がっていると感じています。
これまで以上にビデオゲームという概念を広く考えるべきだと
強く思っています。
従来の枠にとらわれず、音楽やカメラ機能、健康管理など
利用者を笑顔にするものはすべてゲームと定義しています。
インターネットを使った映像配信など、どうすれば任天堂の
強みを生かせるか幅広く検討しています。
潤沢な手元資金については、次のように考えています。
新しいハードを出す時のリスクはますます大きくなっています。
生活必需品のように需要が保証されているわけではないので、
自らリスクを取るしかありません。
そのために手元資金は必要。
本当に任天堂にとって効果があるものが見つかったら、資金も
ドンと使ったらいいと考えています。
２．ゲーム会社の自己資本比率
任天堂のインタビューで、潤沢な手元資金については、
新しいハードを出す時のリスクはますます大きくなっているので、
手元資金は必要とのことでした。
これは、ゲームソフトの開発会社にも同じことが言えます。
ハードの進化とともにソフト開発費も多額になってきています。
また、消費者が面白いと感じるかどうかが売れるポイントで、
生活必需品を販売する業種とは異なり、
販売予測が非常に難しい業種です。
売れるか売れないかは博打みたいなもので、リスクが高い業種と
言えます。
そのため、自己資本を厚くする必要があるのです。
ちなみに、2008年 3月期の上場企業の自己資本比率は36.48％
となっていますが、ゲーム業界は以下のとおりです。
なお、下記の会社にはゲーム以外の事業も行っている会社も
含まれます。
任天堂 68.23％
バンダイナムコホールディングス 69.4％
セガサミーホールディングス 55.3％
コナミ 57.2％
スクウェア・エニックス 69.3％
コーエー 88.8％
いずれも平均をかなり上回る自己資本比率となっております。
任天堂の岩田社長の説明もうなずけます。
今では、ハードメーカーとしては任天堂の一人勝ちですが、
2002年ごろにはソニー・コンピュータエンターテインメントの
「プレイステーション」シリーズに主導権を奪われ憂き目を
見てきたのです。
勝者と敗者が一瞬で入れ替わるのがゲーム業界です。
今後も任天堂が勝者で居続けられるかどうかは、「飽き」が
訪れる前に次の一手を出し続けられるかどうかにかかっています。
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★ 参考書籍
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10年前は世界の家庭用ゲームソフトの日本企業のシェアが6割ほどあったらしいのですが、今では2割だということです。ハードも任天堂が常に主導権を握れるとは限らないですよね。
ゲーム業界も厳しい環境におかれていますね。
今は国内だけでは利益を出せなくなりました。